保険相談 口コミ

日本では共働き夫婦でも夫が生計の担い手であることが多く、生命保険の加入形態は契約者、被保険者共に夫で、保険金の受取人が妻というケースが多いようです。

この場合、仮に離婚したとすると、契約者の夫が生命保険を引き継ぎ、保険金受取人を変更するだけで保険見直しは済みます。

しかし、養老保険や終身保険など貯蓄性のある保険の場合、夫婦の共有財産となるので、離婚後の保険見直しで財産分与を検討することになります。

この場合、保険見直しで中途解約すると解約返戻金が減額し、勿体無いので離婚時に解約せず、夫婦のどちらかが引き継ぐケースが多いようです。

一般的に離婚して無保険になりやすいのは妻で、夫が加入していた生命保険の家族特約として医療保障を受けていた場合、自分名義の医療保険がなく、離婚後は無保険になってしまいます。

離婚後、シングルマザーになった場合の保険見直しの優先順位について考えてみましょう。

離婚後、妻が親権者になり、子どもを引き取った場合、父親からの養育費だけに頼るのも難しいので、保険見直しをして自分の医療保険と教育資金の積み立て、万一のことがあった場合、子どもの生活資金の保障を検討する必要が出てくるでしょう。

離婚した場合の妻は一家の大黒柱になりますので、万一に備えて子ども達の生活保障を考えて、自分の死亡保険、次に自分の医療保険、最後に子ども達の教育資金の積み立てという順番で保険見直しを検討すると、いざというとき確実な支えになるでしょう。

万一亡くなることがあっても、子どもが18歳になるまで遺族年金の給付は受けられますので、遺族年金で不足する分を死亡保険で確保します。

医療保険は入院治療費だけでなく、休業中の生活費にもなりますので、保険見直しで必要保障額を検討することが大切です。

離婚するときの保険の見直しは保険無料相談を利用して、名義の変更や自分がどのくらいの保険に入っておけばいいのか、保険FPに相談するのがよいでしょう。

日本の健康保険の制度を見ると、以外に知られていないのが遺族年金や高額療養費制度という制度があります。
⇒高額療養費制度についてくわしく

これらの制度について知っておけば、不必要な保険に加入することはありません。

ですが、一体どのような制度があるかをひとつひとつ調べるのは大変ですね。
そのようなとき、保険FPに相談すると丁寧に教えてくれます。

『保険のFPが無料で教えてくれるなんて怪しい。その後しつこく勧誘されるんじゃないの』

そのように思われる方がいるかもしれませんが、そのようなことは殆どありません。

私が体験した14社の保険無料相談FPの中で、しつこく勧誘をしてきたのはたったの２社です。

その2社も保険の勧誘のおばさんに比べれば、全然『しつこい』というレベルのものではありませんでした。